土曜の夜、ひさしぶりに1997年の映画「Seven Years in Tibet」を観た。

Seven Years in Tibet (1997 film) - Wikipedia

主演のブラッド・ピットさんの代表作だと思うが、ラストで年齢を重ねた演出とメイクを施した姿が現在のご本人そのままというのも驚いたし、現ダライ・ラマ14世の少年時代役をしたJamyang Jamtsho Wangchukさんの、ごく普通の子供らしさと超人的な佇まいが同居した絶妙な雰囲気は、チベットという独立国家の辿る悲しい運命を描いた2時間半近くに及ぶ超大作を、一瞬も飽きさせず固唾を呑んで見守らせてくれ、鑑賞後は深く考えさせてくれる、強い力がある。
Heinrich Harrer氏著の原作も遅ればせながら、インド版Kindleでダウンロードした。

Seven Years in Tibet (Paladin Books) Kindle Edition

いつか亡命政府のあるヒマーチャル・プラデーシュ州ダラムサーラーを訪れたい。

それから時代を経て、チベットが中国から南アジア地域へのデータゲートウェイにされつつある、という話題だ。

Tibet to become China’s data gateway to South Asia

世界最高地とされるチベットの首都、ヒマラヤ山脈の北東部高原地帯にあるラーサで、64万5,000平米のクラウドコンピューティングとデータセンターを兼ねた施設の建設が進んでいる。

チベットは今や、中国が推し進める一帯一路（Belt and Road）政策の重要なハブとみなされている。
ラーサを本社にデータセンターを運営する「Ningsuan」社は今後、一帯一路の下で中国とインド、ネパール、バングラデシュなどの南アジア諸国との間での貿易や投資が活発になるものと期待している。

南アジア諸国では、酷暑期のオーバーヒートや不安定な電力によりデータセンターの運営コストが上昇しがちなため、年中を通じて冷涼なラーサの地の利を活かしたデータ交換サービスの提供を狙っている。

2017年に始まった建設は2025年または2026年までの完成を目指す。
総投資額はおよそ120億元（16.9億ドル）で、完成後は年間およそ100億元の収入を見込む。

アリババも参入し、電力供給、資金繰り、保安、行政手続きなどの広範囲にわたる支援を提供する。

なお、現状に何ら役立つ情報をご提供できていない「ASKSiddhi（アスクスィッディ）」なので、せめて「在ムンバイ日本国総領事館」より日々発信されている州内の状況や州政府による措置に関する最新情報を、今後はこちらにも転載させていただきたい。

=== 以下、同掲題メールの転載 ===
※6月4日付けのメール、件名「日本航空による６月１４日デリー発臨時便の運航」

●日本航空では，インド航空当局の許可を得られれば，６月１４日にデリー発羽田行の臨時便を運航することとなりました。
● 日本航空によれば，上記臨時便への予約は，６月５日１０時３０分より受付開始予定とのことです。なお，臨時運航便という性格のため，日本航空のウェブサイトでの予約は受け付けておらず，日本航空のお問い合わせ先又は旅行代理店でのみ受付可能とのことです。
●上記臨時便を御利用頂く方は，御自身でデリー国際空港までの移動手段を確保頂く必要があります。国内線を利用してデリーに向かわれる方は当館（ ryoji@by.mofa.go.jp ）に御一報ください。また，あわせて，下記本文４に記載の必要情報を，６月１２日（金）１２時までに日本航空連絡先まで御連絡頂くことが必要です。
●最寄りの空港まで州境を越えて陸路移動される方は，至急当館まで御連絡ください。
●国内線を利用してデリー国際空港に到着した際，健康チェックが行われます。新型コロナウイルスに特有の症状（高熱等）がある場合には，隔離の対象となり，臨時便を利用できない可能性があります。また，デリー準州政府は，６月３日，国内線等によりデリー準州に到着する旅行者に対して，症状がなくとも７日間の自宅隔離を講じる旨の通達を発出しました。この通達が臨時便に乗り継ぐ場合にも適用されるかどうかについては，現在インド政府に対して確認中です。今後の領事メールに御注意ください。
●上記臨時便を利用して日本への帰国を検討される方のうち，ビザが失効している，または出国までにビザが失効する方は，必ず出国までにFRROのウェブサイト上で延長手続き，または出国許可手続きを完了し，必要な許可を取得してから帰国してください。
●５月２７日から実施されている水際対策強化に係る新たな措置により，日本到着時にPCR検査を受ける必要があるほか，入国後に１４日間の自宅等での待機を要します。自宅等への移動は公共交通機関（鉄道，バス，タクシー，航空機（国内線）等）を使用せずに移動できることが条件となりますので，事前に御家族やお勤めの会社等による送迎，御自身でレンタカーを手配するなどの移動手段を確保してください。
●本臨時運航便の利用を検討している日本人の配偶者等で外国籍の方は，下記本文９の記載に従い、日本入国に際して必要となる資格を有しているか御確認をお願いします。５月２７日から実施されている水際対策強化に係る新たな措置により，日本入国前１４日以内にインドに滞在歴のある者は入国拒否の対象となっています。

１　日本航空では，インド航空当局の許可を得られれば，６月１４日にデリー発羽田行の臨時便を運航することとなりました。

２　日本航空によれば，上記臨時便への予約は，６月５日１０時３０分より受付開始予定とのことです。なお，臨時運航便という性格のため，日本航空のウェブサイトでの予約は受け付けておらず，下記の日本航空のお問い合わせ先又は旅行代理店でのみ受付可能とのことです。詳しくは，日本航空にお問い合わせください。

（日本航空お問い合わせ先）
 電話
 （日本語）1800-103-6455，+81-6-7633-4129（国際電話有料）
　営業時間 6:30から13:30，6/9（火）より 5:30から15:30〔年中無休〕
 （英語）1800-102-4135　営業時間6:30~15:30*〔年中無休〕
 ＊デリー準州政府からの指示により上記の通りオフィスアワーが変更されているとのことです。
 上記に加え，6月4日から6月13日までの間，以下の番号でも対応
 （英語）011-23323174，011-23327608，011-23324923　営業時間9:00から18:00

　なお，本臨時運航便は，新型コロナウイルス感染症に関する状況を踏まえ，御帰国を希望される在留日本人のために，インド政府当局の特別な許可に基づき運行されるものであり，通常の商用運航とは性格が異なるものです。この点につき，御理解頂けますようお願い致します。
　 また，これまでの臨時運航便では，運航当日になってからの直前のキャンセルが発生しました。臨時運航便という性格に鑑み，一人でも多くの方に御利用頂けるよう，御理解・御協力をお願い致します。

３　上記臨時便を御利用いただく方は，御自身でデリー国際空港までの移動手段を確保いただく必要があります。国内線を利用してデリーに向かわれる方は当館（ ryoji@by.mofa.go.jp ）に御一報ください。

４　また，上記臨時運航便を予約された方，又は予約手続き中の方は，以下に掲げる必要情報を，６月１２日（金）１２時までに下記の日本航空連絡先まで，Eメールで御連絡ください。

＜必要事項＞※すべて英語で御登録ください。複数名の登録を希望される方は搭乗者全員分の情報を御記入ください。
(i) 搭乗日（14 June）
(ii) 搭乗される方のお名前（パスポート記載のアルファベット）
(iii) 性別
(iv) 国籍
(v) 搭乗される方のパスポート番号
(vi) 空港まで利用される車両のナンバー
(vii) 車種
(viii) 運転手名
(ix) 運転手の携帯番号
(x) 出発地点・移動日（都市名及び州名のみ。通り名，番地，マンション名の記載は不要。例:Mumbai，Maharashtra）

（日本航空連絡先）thank_you_for_flying_rr@jal.com（※登録専用）

５　最寄りの空港まで州境を越えて陸路移動される方は，至急当館まで御連絡ください。

６　国内線を利用してデリー国際空港に到着した際，健康チェックが行われます。新型コロナウイルスに特有の症状（高熱等）がある場合には，隔離の対象となり，臨時便を利用できない可能性があります。御出発前に，インド保健・家庭福祉省の通達をよく御確認ください。また，デリー準州政府は，６月３日，国内線等によりデリー準州に到着する旅行者に対して，症状がなくとも７日間の自宅隔離を講じる旨の通達を発出しました。この通達が臨時便に乗り継ぐ場合にも適用されるかどうかについては，現在インド政府に対して確認中です。今後の領事メールに御注意ください。

（インド保健・家庭福祉省通達）
https://www.mohfw.gov.in/pdf/Guidelinesfordomestictravel(airortrainorinter-statebustravel).pdf

７　上記臨時便を利用して日本への帰国を検討される方のうち，ビザが失効している，または出国までにビザが失効する方は，必ず出国までにFRROのウェブサイト上で延長手続き，または出国許可手続きを完了し，必要な許可を取得してから帰国してください。

８　５月２７日から実施されている水際対策強化に係る新たな措置により，日本への入国に当たって，以下の措置がとられています。
●空港の検疫所において，質問票の記入，体温の測定，症状の確認などが求められます。
●PCR 検査が実施されます。また，検査結果が出るまで，公共交通機関を使用しないで移動できる場合には自宅など国内の居所で，移動できない場合は空港内のスペース又は検疫所が指定した施設等で，待機いただくこととなります。検査結果が判明するまで，ご自身で確保されたホテル，旅館等の宿泊施設には移動できません（不特定の方との接触の機会が想定されるため）。現在，入国制限対象地域の拡大に伴い，検査対象となる方が増加しており，空港等において，到着から入国まで数時間，PCR検査の結果判明まで１～２日程度待機いただく状況が続いているとのことです。
●また，入国の翌日から起算して１４日間は，検疫所長の指定する場所（御自宅や御自身で確保された宿泊施設等（※））で不要不急の外出を避け，待機することが要請されるとともに，保健所等による健康確認の対象となります。PCR 検査の結果が陰性であっても同様です。
※自宅等への移動は公共交通機関（鉄道，バス，タクシー，航空機（国内線），旅客船等）を使用せずに移動できることが条件となりますので，事前に御家族やお勤めの会社等による送迎，御自身でレンタカーを手配するなどの移動手段の確保を行ってください。御家族による出迎えの場合，出迎えに来た方は，帰国者と同乗したという理由では自宅待機の必要はありませんが，帰国者が帰国後に陽性が確認された場合には，濃厚接触者になるため，その時点から待機等が必要になります。

９　本臨時運航便の利用を検討している日本人の配偶者等で外国籍の方は，日本入国に際して必要となる資格を有しているか，法務省出入国在留管理庁にて御確認をお願いします。５月２７日から実施されている水際対策強化に係る新たな措置により，日本入国前１４日以内にインドに滞在歴のある者は入国拒否の対象となっています。ただし，永住者，日本人の配偶者等，永住者の配偶者等又は定住者の在留資格を有する外国人が再入国する場合は，特段の事情の有無により，入国可否が判断されます。
（法務省出入国在留管理庁各種問い合わせ先一覧（英語））
http://www.immi-moj.go.jp/english/info/index.html

１０　水際対策強化に係る検疫強化措置，査証制限措置，入国拒否の詳細な情報については，以下の厚生労働省，外務省，法務省のホームページ等を御確認ください。
○厚生労働省ホームページ水際対策の抜本的強化に関する Q&A（随時更新される予定です。）
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/covid19_qa_kanrenkigyou_00001.html
（問い合わせ窓口）
○厚生労働省新型コロナウイルス感染症相談窓口（検疫の強化）
 日本国内から：0120- 565-653　海外から：+81-3-3595-2176（日本語，英語，中国語，韓国語に対応）
○新型コロナウイルス感染症に関する水際対策の強化に係る措置について（外務省ホームページ）
https://www.mofa.go.jp/mofaj/ca/fna/page4_005130.html
○新型コロナウイルス感染症の拡大防止に係る上陸拒否について（法務省ホームページ）
http://www.moj.go.jp/content/001318288.pdf
○法務省出入国在留管理庁各種問い合わせ先一覧（法務省出入国在留管理庁ホームページ）（英語）
http://www.immi-moj.go.jp/english/info/index.html

１１　今般の新型コロナウイルス拡大に伴うインド政府のロックダウン措置により，邦人の皆様の中で困っていることや悩んでいることがあれば，本メール末尾の当館問合せ先まで御連絡ください。

１２　なお，ロックダウン以降，引き続いて当館管轄内（マハーラーシュトラ州，グジャラート州，ゴア州，マディヤ・プラデシュ州，チャッティースガル州，ダマン等連邦直轄地）に駐在・滞在を継続される在留邦人の方（日本に一時帰国中の方は除きます。）は，当館（ ryoji@by.mofa.go.jp ）まで，個人又は企業でまとめて御一報くださるようお願いいたします。
日系企業・団体に所属する方は，個々人で御一報いただく必要はなく，企業・団体単位で，企業・団体名及び残留される方の人数のみを代表者が御報告いただければ幸甚です。

 （各種情報が入手できるサイト）
インド政府広報局ホームページ
https://pib.gov.in/indexd.aspx
インド保健・家庭福祉省公式ツイッター
https://twitter.com/MoHFW_INDIA
インド入国管理局ホームページ
https://boi.gov.in/
在日インド大使館ホームページ
https://www.indembassy-tokyo.gov.in/jp/index_jp.html
外務省海外安全ホームページ
https://www.anzen.mofa.go.jp/
厚生労働省ホームページ：新型コロナウイルス感染症について
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000164708_00001.html
首相官邸ホームページ：新型コロナウイルス感染症に備えて
http://www.kantei.go.jp/jp/headline/kansensho/coronavirus.html

このメールは，在留届にて届けられたメールアドレス及び旅レジに登録されたメールアドレスに自動的に配信されております。

【問い合わせ先】
在ムンバイ日本国総領事館・領事班
電話（９１－２２）２３５１－７１０１
メール　ryoji@by.mofa.go.jp
=== 転載終わり ===

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