マハーラーシュトラ州の寒村で日本語を学ぶ子どもたち

 

Posted on 17 Aug 2020 21:00 in インドあれこれ by Yoko Deshmukh

ありがたいな、と思うと同時に、この子たちが思い描き夢見る日本は、その価値がある国なのか、そうあり続けるのだろうか、という不確かさも禁じ得ません。



マハーラーシュトラ州アウランガーバード近郊の小さな村で、子どもたちが日本語を学んでいるという話題を、シッダールタが発掘してきた。

In this Maharashtra village, children speak Japanese

アウランガーバードから25キロほどに位置するガディワット(Gadiwat)村は、幹線道路から外れた陸の孤島のような場所にある寒村だ。



 

しかしインターネットには接続できることから、この村にある公立学校(Zilla Parishad School)では昨年9月から、4年生(Class 4)から8年生(Class 8)までの子供たちを対象とした外国語授業を導入した。

中でもほとんどの子がロボット工学やテクノロジーへの関心から、日本語を選び、熱心に学んでいるようだ。

十分な教科書や正式なカリキュラムも整わない中、当初は教師たちがインターネット上の動画や翻訳アプリを駆使して日本語を教えていたが、アウランガーバードで日本語を使った仕事をしている男性、スニール・ジョグデオ(Sunil Jogdeo)さんが、無料で日本語教育を提供するようになった。

「7月に入ってから1回1時間のオンライン授業を22回ほど実施した」スニールさんは話している。

さらに、オンライン授業を受講するために最低限必要となるスマートフォンを持たないクラスメイトのために、受けた子が教える「Vishay Mitra」(教科バディー)という仕組みを取り入れて、全員が学べるようにしている。

「スニール先生がオンライン授業してくれるようになってから、子どもたち同士が日本語で会話するようになった」と、校長先生は喜ぶ。

学校関係者によると、この学校に在籍する児童生徒350名のうち、実に70名が日本語を学習していると言い、「最終的には国際基準を満たす教育の機会を子どもたちに提供することが目標だ」と話す。

「ロボット工学やテクノロジー」などの理数系キャリアへの関心から日本語を学ぶ子どもたちが、いつか日本を助けてくれるようになるのかな。

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なお、現状に何ら役立つ情報をご提供できていない「ASKSiddhi(アスクスィッディ)」なので、せめて「在ムンバイ日本国総領事館」より日々発信されている州内の状況や州政府による措置に関する最新情報を、今後はこちらにも転載させていただきたい。

=== 以下、同掲題メールの転載 ===
※8月17日付けのメール、件名「
日本航空によるデリー発臨時便の追加運航(8月26日):在インド日本国大使館

●日本航空では、インド航空当局の許可を取得することを前提に、8月19日及び8月29日に加え、8月26日にもデリー発羽田行の臨時便を運航することとなりました。
●日本航空によれば、8月26日発臨時便の予約受付開始日時は、8月18日10時30分(インド時間)とのことです。なお、臨時運航便という性格のため、日本航空のウェブサイトでの予約は受け付けておらず、日本航空のお問い合わせ先又は旅行代理店でのみ受付可能とのことです。
●上記臨時便を御利用頂く方は、御自身でデリー国際空港までの移動手段を確保頂く必要があります。なお、6月29日及び7月29日にインド内務省が発出したガイドラインにより、州境を越える移動についての制限がなくなったことを受け、これまで臨時便で帰国される邦人の皆様の国内移動の便宜を図るために発行されていたインド外務省によるレターは発行されません。
●上記臨時便を利用して日本への帰国を検討される方のうち、ビザが失効している、または出国までにビザが失効する方は、必ず出国までにFRROのウェブサイト上で延長手続き、または出国許可手続きを完了し、必要な許可を取得してから帰国してください。
●5月27日から実施されている水際対策強化に係る新たな措置により、日本到着時に抗原検査を受ける必要があるほか、入国後に14日間の自宅等での待機を要します。自宅等への移動は公共交通機関(鉄道、バス、タクシー、航空機(国内線)等)を使用せずに移動できることが条件となりますので、事前に御家族やお勤めの会社等による送迎、御自身でレンタカーを手配するなどの移動手段を確保してください。
●本臨時運航便の利用を検討している日本人の配偶者等で外国籍の方は、下記本文7の記載に従い、日本入国に際して必要となる資格を有しているか御確認をお願いします。5月27日から実施されている水際対策強化に係る新たな措置により、日本入国前14日以内にインドに滞在歴のある者は入国拒否の対象となっています。

在留邦人及び短期渡航者の皆様へ

本17日、在インド大使館が管轄内の邦人に対し、以下の領事メールを発出したので、お知らせします。

1 日本航空では、インド航空当局の許可を取得することを前提に、8月19日及び8月29日に加え、8月26日にもデリー発羽田行の臨時便を運航することとなりました。

2 日本航空によれば、8月26日発臨時便の予約受付開始日時は、8月18日10時30分(インド時間)とのことです。
 なお、臨時運航便という性格のため、日本航空のウェブサイトでの予約は受け付けておらず、下記の日本航空のお問い合わせ先又は旅行代理店でのみ受付可能とのことです。
 また、本臨時便の販売期限は、運航日前日の8月25日15時30分(インド時間)とのことです。
 詳しくは、日本航空にお問い合わせください。

(日本航空お問い合わせ先)
電話:
(日本語)1800-103-6455、+81-6-7633-4129(国際電話有料) 営業時間 5:30から15:30〔年中無休〕
(英語)1800-102-4135 営業時間5:30から15:30*〔年中無休〕
*デリー準州政府からの指示により上記の通りオフィスアワーが変更されているとのことです。
上記に加え、以下の番号でも対応。
(英語)011-23323174、011-23327608、011-23324923 営業時間9:00から18:00 ※(土)(日)を除く。

 なお、本臨時運航便は、新型コロナウイルス感染症に関する状況を踏まえ、御帰国を希望される在留日本人のために、インド政府当局の特別な許可に基づき運行されるものであり、通常の商用運航とは性格が異なるものです。この点につき、御理解頂けますようお願い致します。
 また、これまでの臨時運航便では、運航当日になってからの直前のキャンセルが発生しました。臨時運航便という性格に鑑み、一人でも多くの方に御利用頂けるよう、御理解・御協力をお願い致します。

3 上記臨時便を御利用いただく方は、御自身でデリー空港までの移動手段を確保いただく必要があります。なお、6月29日及び7月29日にインド内務省が発出したガイドラインにより、州境を越える移動についての制限がなくなったことを受け、これまで臨時便で帰国される邦人の皆様の国内移動の便宜を図るために発行されていたインド外務省によるレターは発行されません。

4 本臨時便への搭乗に際して問題が発生した場合は当館メールアドレス( soudan@nd.mofa.go.jp )までお知らせください。

5 上記臨時便を利用して日本への帰国を検討される方のうち、ビザが失効している、または出国までにビザが失効する方は、必ず出国までにFRROのウェブサイト上で延長手続き、または出国許可手続きを完了し、必要な許可を取得してから帰国してください。

6 5月27日から実施されている水際対策強化に係る新たな措置により、日本への入国に当たって、以下の措置がとられています。
●空港の検疫所において、質問票の記入、体温の測定、症状の確認などが求められます。
●抗原検査が実施されます。7月29日以降、PCR検査から抗原検査へと検査方法が変更になったことに伴い、日本への入国は検査結果の判明後にのみ可能となっております。到着時の検疫の手順に関して、詳しくは、下記リンクの羽田空港検疫所からのお知らせとお願いを御覧ください。
https://www.in.emb-japan.go.jp/PDF/20200729_For_the_arrival_at_Haneda.pdf
●入国の翌日から起算して14日間は、検疫所長の指定する場所(御自宅や御自身で確保された宿泊施設等(※))で不要不急の外出を避け、待機することが要請されるとともに、保健所等による健康確認の対象となります。検査の結果が陰性であっても同様です。
※自宅等への移動は公共交通機関(鉄道、バス、タクシー、航空機(国内線)、旅客船等)を使用せずに移動できることが条件となりますので、事前に御家族やお勤めの会社等による送迎、御自身でレンタカーを手配するなどの移動手段の確保を行ってください。御家族による出迎えの場合、出迎えに来た方は、帰国者と同乗したという理由では自宅待機の必要はありませんが、帰国者が帰国後に陽性が確認された場合には、濃厚接触者になるため、その時点から待機等が必要になります。

7 本臨時運航便の利用を検討している日本人の配偶者等で外国籍の方は、日本入国に際して必要となる資格を有しているか、法務省出入国在留管理庁にて御確認をお願いします。5月27日から実施されている水際対策強化に係る新たな措置により、日本入国前14日以内にインドに滞在歴のある者は入国拒否の対象となっています。ただし、日本における在留資格を保持し、5月26日以前に日本を出国した外国籍の方で、日本再入国時に有効な再入国許可(みなし再入国許可を含む。)を保持する方については、一定の手続きの下に再入国が認められます。この手続きの詳細については、以下の外務省ウェブサイト等をご確認ください。
(外務省ホームページ:在留資格を有する外国人の再入国について)
https://www.mofa.go.jp/mofaj/page1_000864.html
https://www.mofa.go.jp/ca/fna/page4e_001074.html
(当館ホームページ(英語版):Re-entry of foreign nationals who possess status of residence in Japan)
https://www.in.emb-japan.go.jp/PDF/Re-Entry-20200806-India.pdf
(法務省出入国在留管理庁各種問い合わせ先一覧(英語))
http://www.immi-moj.go.jp/english/info/index.html

8 水際対策強化に係る検疫強化措置、査証制限措置、入国拒否の詳細な情報については、以下の厚生労働省、外務省、法務省のホームページ等を御確認ください。
○厚生労働省ホームページ水際対策の抜本的強化に関するQ&A(随時更新される予定です。)
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/covid19_qa_kanrenkigyou_00001.html
(問い合わせ窓口)
○厚生労働省新型コロナウイルス感染症相談窓口(検疫の強化)
日本国内から:0120-565-653 海外から:+81-3-3595-2176(日本語、英語、中国語、韓国語に対応)
○新型コロナウイルス感染症に関する水際対策の強化に係る措置について(外務省ホームページ)
https://www.mofa.go.jp/mofaj/ca/fna/page4_005130.html
○新型コロナウイルス感染症の拡大防止に係る上陸拒否について(法務省ホームページ)
http://www.moj.go.jp/content/001318288.pdf
○法務省出入国在留管理庁各種問い合わせ先一覧(法務省出入国在留管理庁ホームページ)(英語)
http://www.immi-moj.go.jp/english/info/index.html

9 今般の新型コロナウイルス拡大に伴うインド政府のロックダウン措置により、邦人の皆様の中で困っていることや悩んでいることがあれば、本メール末尾の当館問合せ先まで御連絡ください。

(各種情報が入手できるサイト)
インド政府広報局ホームページ
https://pib.gov.in/indexd.aspx
インド保健・家庭福祉省公式ツイッター
https://twitter.com/MoHFW_INDIA
インド入国管理局ホームページ
https://boi.gov.in/
在日インド大使館ホームページ
https://www.indembassy-tokyo.gov.in/jp/index_jp.html
外務省海外安全ホームページ
https://www.anzen.mofa.go.jp/
厚生労働省ホームページ:新型コロナウイルス感染症について
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000164708_00001.html
首相官邸ホームページ:新型コロナウイルス感染症に備えて
http://www.kantei.go.jp/jp/headline/kansensho/coronavirus.html

このメールは、在留届にて届けられたメールアドレス及び旅レジに登録されたメールアドレスに自動的に配信されております。

【問い合わせ先】
在ムンバイ日本国総領事館・領事班
電話(91-22)2351-7101
メール ryoji@by.mofa.go.jp
=== 転載終わり ===






About the author

Yoko Deshmukh   (日本語 | English)         
インド・プネ在住歴10年以上の英日・日英フリーランス翻訳者、デシュムク陽子(Yoko Deshmukh)が運営しています。2003年9月30日からインドのプネに住んでいます。

ASKSiddhi is run by Yoko Deshmukh, a native Japanese freelance English - Japanese - English translator who lives in Pune since 30th September 2003.



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